フィットネスクラブにおけるADHD児童のスクール受け入れを考える

FIA-NEWS6月号　（2025/6/16）　

フィットネスクラブにおけるADHD児童のスクール受け入れを考える

　前号に続き、FIAに寄せられるご相談のうち、各クラブに共通する事項についてご紹介します。今号では、「ADHD児童のスクールプログラムへの受け入れ」について考えてみましょう。

ADHD児童に於ける運動実践の効果

　日本の公立小中学校の通常学級に通う児童生徒のうち、発達障がいの可能性があるとされた児童生徒は8.8%と報告されています。1クラスあたり3人程度いることになります。

　特にADHD（多動性障がい）の発症率は、その程度や症状も様々ですが、近年増加傾向にあると言われています。

　こうした状況の中で、児童の症状改善や緩和のために学校児教育の外にもその機会を模索する保護者も少なくないでしょう。

運動には脳を活性化させ、覚醒させる効果があるという研究データが示されています。ADHDの子どもは多動で集中が難しい特性がありますが、運動は多動の子どもにも効果があり、集中力が上がり、目の前の物事に取り組みやすくなると言われています。

　ADHDの症状を持つ児童が孤立することなく、一般の社会的活動の中で成長していくことは重要であるでしょう。

　民間のフィットネスクラブが地域において果たす機能を考えるときに、コロナ禍以降、その役割に対する期待は大きくなっていると考えます。いわゆるソーシャルキャピタルとして機能することは、昨今のフィットネス関連市場の多様化の中で、総合型業態の担える役割であり、強みともなっています。

　しかし、やはり民間サービスとしては、スクールに参加するすべての児童に対して安全・安心に基づいた成果を提供しなければならないことが大前提となることは言うまでもありません。

　民間のフィットネスクラブ、スイミングクラブがADHDの児童をどのように受け入れているのか。その可否をどのように判断し、どのようにスクール運営をマネジメントすることが求められるのか。きっと悩みも小さくないと考えます。実施にFIAにも複数の関係する事案に対する質問が寄せられています。

　そうした中で2023年5月に会員企業からいただいた質問を機に、FIA理事企業を中心とした数社にヒアリングいたしました。その回答をまとめていますので、以下にその詳細を共有いたします。

＜相談内容＞

　当社ではADHD等の児童のスクール入会相談があった場合、体験でグループ練習ができるかを確認し、難しいようであれば、プライベートレッスンをお勧めします。

　保護者からの事前相談がある場合は良いのですが、「事後申告」「無申告での事後覚知」「グレーゾーンである場合」などへの対処ガイドラインを設けたいと考えております。

　各社様ではどのようなルール・ガイドラインを設けていらっしゃいますでしょうか。